アイカラーのここだけの話

円形脱毛症は、現実的に気になってきた

円形脱毛症は子供の頃から知っていたと思う。ストレスなんかでされているようだ、と。若い頃は、冗談の材料程度にしかなっていなかったが、自分の年齢が髪を現実的に考えて起動すると、自分でも円形脱毛症の兆しが考えられる。考えてみれば幼い頃から、こことそこには髪が薄かったような気がする。人間の頭だ、元のソースからそのように均一にトルイイトヌンわけでもないかもしれないけど。考えはすることになる。
今まで私は白髪染めを使ったことがありません。しかし、頭頂部やや白髪が目立つようになってきたので、近いうちに素敵な染色ではなく、白髪染めを使ってみようかと考えています。も、どれがいいのか全く分かりません。乳液タイプのもの、液体タイプのもの、泡タイプの製品は、様々ありますよね。少し気になる白髪を染める時はどれがいいのか？知っていると思います。
　借入総額を制限する総量規制などを盛り込んだ改正貸金業法が6月にスタートしたが、このことを知っている人はどのくらいいるのだろうか。ネットエイジアの調査によると、全体の80.9％が「知っていた（なんとなくを含む）」と回答していることが分かった。認知率を男女別で見ると、女性の75.3％に対し、男性は86.5％。また借入経験別で見ると、借入経験がない人は74.9％だったのに対し、借入経験がある人は90.4％と15.5ポイントの開きがあった。

【拡大画像や他の調査結果を含む記事】

　また改正貸金業法が施行されたことを知っている人に、法律内容で知っていることを聞いたところ「借入総額が年収の3分の1以下に制限される総量規制」（91.3％）を挙げる人が最も多かった。このほか「収入のない専業主婦（主夫）が借り入れを行う場合、配偶者の同意書や年収証明、住民票などを提出すること」（64.6％）、「一定額以上の借り入れでは年収証明が必要になること」（41.0％）と続いた。ちなみに「グレーゾーン金利（利息制限法と出資法の間の金利）の廃止」について知っていた人は28.4％にとどまった。

●ヤミ金に流れる人が増える

　借入総額が年収の3分の1以下に制限されることについて、どのように感じているのだろうか。全体の8.8％は「困る（非常に＋やや）」と回答した一方で、「困らない（あまり＋全く）」としたのは70.1％。ただ借入経験がない人で「困る」としたのは1.9％だったのに対し、借入経験がある人では31.0％にも達した。また現在借入総額が3分の1を超えている人では、59.3％が「困る」と回答した。

　改正貸金業法が施行されたことで、どのような問題が起きると思いますか？　全員に聞いたところ「借りられなくなった人が『ヤミ金』に流れたりする状況が多くなる」（81.1％）と答えた人がトップ。このほか「個人事業主の資金繰りの確保が困難な状況が多くなる」（49.0％）、「自己破産者が増加する」（46.1％）、「消費者金融などの破たんが増加する」（30.2％）と続いた。

　ネットを使った調査で、20歳以上の男女2000人が回答した。調査期間は10月8日から10月11日まで。【土肥義則，Business Media 誠】


【関連記事】
『闇金ウシジマくん』の関係者が語る、“優しい闇金”の真相（前編）
あなたのそばにいる“優しいヤミ金融”……その実態は？
“カネを返せ！”というのは誰か？　窮地に追い込まれる消費者金融


　２０１１年は造船業界にとって、「復活への一里塚」になりそうだ。１０年は急速な円高や鋼材価格の高止まりを受け、新規造船の受注量で中国、韓国勢に大きく水をあけられたが、日本メーカー各社は航海中の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を大幅削減する「エコシップ」を相次いで開発。今年は同船の受注活動を本格化し“反転攻勢”に出る構えだ。幕末の長崎造船所に始まり、戦中戦後を通じて、質、量とも「東洋一」を誇ってきた造船業。世界最高水準の環境技術をひっさげ、再び王座復活を狙う。

　◆燃費性能３５％向上

　「建造能力の５割が過剰だ」「世界全体の需給バランスを考えた生産計画を立ててほしい」。昨年１０月、中国・江蘇省で開催された「ＪＥＣＫＵ（造船首脳会議）」。日、米、欧、中、韓の世界５大造船国・地域が参加した会議で、日本、欧州の代表がこう口をそろえた。

　「過剰な建造能力」を暗に指摘されたのは中国と韓国。両国の新興メーカーは人民元安、ウォン安を武器に広範な受注攻勢を仕掛け、日米欧は劣勢にさらされている。

　実際に１０年１〜６月の新規造船受注量は、日本の４１３万トン、欧州の５５万トンに対し、韓国１２８９万トン、中国１１１５万トンとけた違い。日本メーカーは円高や鋼材高で競争力をそがれ、世界での受注獲得シェアは０４年の３７．４％から、０９年に２２．９％、１０年上期には１３．１％と下降の一途をたどっている。

　打開策は「量から質への戦略転換」（日本造船工業会の元山登雄（たかお）会長）。その起爆剤として期待されているのが、先端の環境技術を駆使した「エコシップ」だ。

　三菱重工業は昨年１０月、船体の周囲に空気を送り込んで海水との摩擦抵抗を減らし、船の推進力を上げる「ＭＡＬＳ（マルス）」システムを開発。燃費性能が従来比で３５％向上し、同量のＣＯ２排出削減を可能にした。

　特殊加工のため通常船舶より割高となるが、同社の試算ではコンテナ船（１万４０００個積み）で年間１０億円超の重油代が節約でき、「長い目で見れば収支面でもメリットは大きい」（雲石隆司主幹技師）という。

　◆技術力で難局打開

　同様のエコシップは他社も次々と手がけており、ＩＨＩの造船子会社、ＩＨＩマリンユナイテッドはＣＯ２排出量を３０％削減したコンテナ、タンカー、バラ積み船を開発。ＪＦＥスチールも鋼材運搬用の電気推進船を就航させた。

　今月には、川崎重工が試験的に、太陽光発電や蓄電池を動力源とした自動車運搬船を運航。大手各社のエコシップが出そろい、長らく製造コストの安さで覇を競ってきた業界に、「環境技術による差別化」（三菱重工の大宮英明社長）という新たな新風を吹き込む。

　円高、鋼材高、韓国、中国勢の台頭という逆風が吹き付ける中、アドバンテージのある技術力で局面打開を図ろうと模索する造船業界。１１年は各社とも手持ち工事の残量が十分あり、「業績的には『堅調』に乗り切れそう」（造船工業会）だ。将来の収益源と見込むエコシップ需要をどれだけ早期に市場に喚起できるかが、生き残りのカギを握る。（渡部一実）

【関連記事】
韓国造船に超大型特需　輸送コストや環境負荷…右肩上がりの受注額
中国船舶業界に元高の荒波　銀行がドル建て融資を敬遠
ロボットで「匠の技」　ＩＨＩＭＵ、造船用鋼板折り曲げを自動化
造船・重機大手５社９月中間　受注環境好転、全社が黒字
造船工業会会長、ＴＰＰ推進に期待「貿易伸びれば船が必要」