アイカラーのここだけの話

レンタルサーバーを導入しているようです。

会社がレンタルサーバーを導入することにしたもの。従業員は、レンタルサーバーしてどれだけ効果があるか分からなかったが、どうやらサーバルームを使用するという噂で広がっている。レンタルサーバーは、外部からサーバーをリースするということを意味だろうか。これからが楽しみである。
ハードディスクドライブは、非常に重要なPCのパーツですね。通常のデータリュヌンイハードドライブにすべて入っています。だからいざというときのためには、ハードドライブのデータ復旧の準備が必要ですね。いつものハードドライブのデータ回復用のバックアップの準備をすることが重要です。
　コンピュータ利用教育学会（CIEC）は7月18日、大学生協杉並会館において「CIEC第91回研究会」を開催する。

　教育の情報化は着実に進行していると考えられるが、電子教材の使い方がわからないといった現場での不安もあるという。CIEC小中高部会では、同研究会において、電子黒板やデジタル教材の使い方の実践事例の発表するのではなく、「この授業を行ったことで、これまでの授業と何が変化したのか」、「子どもたちにとってどのような効果をもたらすのか」などについて、初等中等教育現場としての立場から検討していくという。

　また、国外の活用事例報告や従来とは異なった新たなデジタル教材の活用スタイル、電子黒板の利用方法などについてもアイデアを出し合い、これからの初等中等教育のICT活用について、議論を深めていきたいとしている。

　プログラムでは、山梨県甲斐市立双葉東小学校教諭の増坪広夫氏による講演「電子黒板を活用した模擬授業」のほか、海外での実践例報告やディスカッションが予定されている。

◆CIEC第91回研究会
日時：7月18日（月）13:00〜16:25
会場：大学生協杉並み会館 地下会議室
　　　（東京都杉並区和田3-30-22）
参加費：CIEC会員は無料、その他は500円
※誰でも参加可能
申込み：CIEC事務局までメール、または電話（FAX）にて

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　日本電気（NEC）は13日、ブラジルの中核都市ペルナンブッコ州の州都レシフェ市近郊で計画されている、スマートシティ開発プロジェクトに参画することを発表した。

　建築・石油・エネルギー・不動産・環境エンジニアリング等を手がけるブラジル大手企業グループ「オーデブレヒト」の傘下で都市開発を進める「アリーナコンソーシャム」と共同で、「クラウドコンピューティング等を活用した電子政府」「インテリジェントエネルギーシステム」「さまざまな大規模イベントに耐えるICTインフラの構築」など、観光、物流の中核拠点として継続的に発展できるICTを駆使した次世代都市インフラの提案を行う。

　同地域は、2014年開催予定のサッカーワールドカップのための新たな競技場の建設が予定されており、ペルナンブッコ州は、その周辺地域をイベント終了後も継続して発展できる次世代スマートシティとして都市開発することを計画中。

　NECは、中国の物聯網（国家情報通信技術戦略プロジェクト）、オーストラリア政府ICTプロジェクト、米国最大の電力技術研究所であるEPRIの大規模蓄電システム実証実験、イタリア大手電力会社との次世代スマートグリッドシステムの共同開発等で培っている経験をもとに、本プロジェクトに取り組むとのこと。今後この取り組みをもとに、スマートシティソリューションのパッケージ化を進め、上期中には世界5極の地域統括会社やコンピテンスセンターを核として、新興国を中心に構想が進んでいるスマートシティに対し、地域ニーズに即した提案活動を展開するとしている。

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IT 専門調査会社 IDC Japan は2011年6月9日、国内携帯電話市場の2011年第1四半期（2011年1月〜3月）の出荷台数を発表した。

調査によると、2011年第1四半期の国内出荷台数は、前年同期比1.6％増の866万台となった。この結果、国内携帯電話市場は、前四半期に引き続き6四半期連続のプラス成長を記録した。3月11日に発生した東日本大震災のマイナス影響は少なからずあったものの、都市部を中心としたスマートフォンの需要が、前四半期に引き続き好調だった。

また、NTT ドコモを中心とした Andoroid OS 搭載の新モデルが積極的、かつ連続的に市場投入されたことで、スマートフォンの出荷台数が大幅に拡大した。同四半期のスマートフォン出荷台数比率（全携帯電話出荷台数に対する比率）は、44.9％にまで上昇している。特に、Andoroid OS 搭載スマートフォン端末は約290万台の出荷台数を記録し、iPhone 端末出荷の約3倍の規模にまで拡大している。

2011年第1四半期における端末ベンダー別シェアでは、スマートフォン市場で最大出荷数値を記録しているシャープが、今回も第1位を獲得した。同社の獲得シェアは23.0％となり、この結果、20四半期連続してトップの地位を維持した。

また第2位には、安定したドコモ向け端末出荷を維持し、かつスマートフォン市場においては「REGZA」端末が好調な富士通・東芝がシェア21.5％を獲得しており、首位シャープとの差を大きく縮める結果となっている。

アップルが国内携帯市場において初めて「トップ3入り」を果たしたことに注目したい（獲得シェアは11.4％）。同社の場合、供給する通信事業者をソフトバンク1社に限定、かつ製品別においても「iPhone 単独モデルの出荷（16GBモデル、32GBモデルの2機種のみ）」、このようなビジネス展開でのトップ3入りを果たしたのは、2000年以降、初めてのケースとなった。

2011年第2四半期以降の見通しに関して、IDC Japan PC、携帯端末＆クライアントソリューション シニアアナリストの木村融人氏は次のように述べている。

「同年第2四半期は、東日本大震災により部品調達に問題が生じ、出荷台数が大幅に落ち込みマイナス成長に転ずる可能性がある。但し、スマートフォン需要は引き続き堅調であるため、同年第3四半期には、再びプラス成長に回復するであろう」

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